どこどこJPとは、株式会社Geolocation Technologyが提供する、IPアドレスと様々な情報を紐づけたデータベースです。ウェブサイトにアクセスしたユーザーのIPアドレスからそこに紐づいた情報を活用して、エリアターゲティングや、Webアクセス解析、不正アクセス対策に用いられています。
そんなどこどこJPの中で、BtoBマーケターが注目したいのは「BtoBアクセス分析機能」です。これを活用すると、IPアドレスからアクセスしたユーザーの企業情報が取得でき、BtoBデジタルマーケティングに有効活用することができるのです。
今回はその具体的な活用法や効果的な使い方についてご説明します。
どこどこJP BtoBアクセス分析の仕組み
どこどこJPのBtoBアクセス分析では、ウェブサイトにアクセスしたユーザーのIPアドレスから、そのユーザーの企業情報を取得することができます。つまり、A社の誰かが自社のウェブサイトのこのページにアクセスしている、ということがわかるのです。
まずはその詳しい仕組みについてご説明します。
取得できるデータ項目
どこどこJPのBtoBアクセス分析で取得できるデータ項目は主に次の通りです。
- 企業名
- 国
- 都道府県
- 上場区分
- 資本金
- 従業員数
- 売上高
- 業種大分類
- WEBサイトアドレス
データが登録されている企業数
どこどこJPにデータが登録されている企業数については、2017年2月17日時点の情報として提供元であるGeolocation Technology社のウェブサイトに下記の通り記載されています。
どこどこJPの国内企業数は約15万社です。
（中略）
参考として、おおよそではありますが日本国内の上場企業の90%ほどの上場企業のデータを保有しております。
ただし、こちらの情報は2017年2月時点です。後述しますが、2020年8月にGeolocation Technology社が発表したプレスリリースにおいて、新しい技術の導入によりIPアドレスからの組織判定率が向上し、新たな組織数が約40,000社追加されたとされています。
IPアドレスに企業情報を紐づける仕組み
どこどこJPではどのようにしてIPアドレスと企業情報を紐づけているのでしょうか。従来は、主にIPアドレスの逆引きやWhois情報、協力会社からのフィードバック情報などからIPアドレスと組織情報の紐づけを行っていたとのことです。
しかし、この場合に特定できるのは各企業の固定回線からのアクセスのみです。
昨今、新型コロナウイルス対策としてテレワークの導入が加速する状況において、企業の固定回線からのアクセスの割合は減少傾向にあると考えられます。
こうした状況を踏まえ、Geolocation Technology社は2020年8月より新技術を導入し、動的IPアドレスや組織外ネットワークからのアクセスであっても組織判定が可能となったとしています。
新たに開発した「Organization IP Location Matching（Wi-Fiアクセスポイントなどに含まれる位置情報から割り当て組織を特定する技術））」と「User Attribute Matching（ログを分析して、ユーザ属性を推定し、関連のあるIPアドレスに反映させる技術）」を8月5日より導入し、従来、組織判定が難しかった動的IPアドレス、組織外のネットワークからのアクセスにも組織判定の付与が可能となります。これによりテレワークが進む中、判定の難しかったテレワーク先など組織外のネットワークからのアクセスにも組織判定の付与が可能となりました。
どこどこJP BtoBアクセス分析の効果的な使い方
それでは、どこどこJPのBtoBアクセス分析で取得できる情報をどのように活用すればよいのでしょうか。今回は、3つの使い方をご紹介します。
Google Analytics連携で集客施策の成果を可視化
1つ目はGoogle Analyticsとの連携によって、集客施策の成果を可視化することです。BtoBのウェブサイトでは、単純にウェブサイトへのアクセスが増えたからといって喜んではいられません。アクセスしてくれたのが顧客となり得るユーザーなのか、競合なのか、取引先なのか、採用情報を見に来た求職者なのか、その属性によって成果が変わります。
どこどこJPのBtoBアクセス分析をGoogle Analyticsと連携してウェブサイトに設置することで、どの企業からのアクセスがあったのかが可視化できます。ターゲット企業からのアクセスに絞り込んでその増減なども分析できるため、ウェブサイトの集客施策の成果をより高い精度で可視化できるのは大きなメリットです。
例えば、次のようなデータを見ることができます。
具体的な企業名は画像では黒塗りにしていますが、どの企業からどのページにアクセスがあったのかがわかります。
レポートをカスタムして業種や従業員数、売上高といったデータも追加することが可能です。
ウェブサイト連携でリード獲得を促進
前述のGoogle Analyticsとの連携で、自社ウェブサイトへのターゲットのアクセスがまだまだ足りない、となれば集客施策の見直しをする必要があるでしょう。
一方で、アクセス自体はそれなりにあるのに、なかなかリード化しない、というケースも考えられます。
いくらターゲット企業からのアクセスが発生していても、それが誰なのかわからなければアプローチのしようがありません。
そこで、次に必要なのは資料ダウンロードやセミナー申込などによって個人情報を入手し、リード化することです。ここでも、どこどこJPの機能を活用することができます。
例えば下記の画像のように、アクセスしたユーザーのIPアドレスから業種情報を取得し、業種に合わせたポップアップバナーを表示させます。これによって、クリック率を改善させ、セミナー申込みや資料ダウンロードを促進する効果が期待できます。
マーケティングオートメーション連携でセグメントに活用
ウェブサイトにアクセスしたユーザーがリード化されたら、そこからマーケティングオートメーションツールでアプローチを行う場合が多いでしょう。このとき、できれば全体に同じ内容を配信するのではなく、セグメントを分けて、各セグメントに適したコンテンツを配信することが理想です。
しかし、リード獲得時にフォームであまりたくさんの情報を取得するのは現実的ではありません。場合によっては、資料ダウンロードフォームでメールアドレスのみ取得していることもあるでしょう。
こうした場合に、どこどこJPのBtoBアクセス分析をマーケティングオートメーションツールと連携させることで、リード情報に対してIPアドレスから取得した企業情報を紐づけることが可能です。
これによって、業種や企業規模、所在地といった情報でセグメントし、より適切なコンテンツを配信する助けになります。
現在連携可能なマーケティングオートメーションツールは、以下の2つです。
・Oracle Eloqua
・Marketo
これらのマーケティングオートメーションツールをご利用中の方は、ぜひどこどこJPとの連携をご検討ください。
どこどこJP BtoBアクセス分析の利用料金
どこどこJPのBtoBアクセス分析は、ドメインごとに契約が必要です。
1ドメインあたり初期費用10万円（税別）と月額料金1万円（税別）～が必要となります。
月額料金は、リクエスト数（≒ウェブサイトのPV数）によって変動します。
BtoB向けウェブサイトの場合は、概ね下記の金額で収まるケースが多いでしょう。
～50,000リクエスト：1万円
～100,000リクエスト：2万円
～300,000リクエスト：3万円
～500,000リクエスト：5万円
～1,000,000リクエスト：8万円
※上記はJavaScript版の料金です。REST版の場合は使用方法によって価格が異なりますので、詳しくはお問い合わせください。
どこどこJP BtoBアクセス分析の導入方法
株式会社ベンチャーネットは、Geolocation Technology社のパートナーとして、どこどこJPの導入から活用のサポートまで行っております。
ウェブサイトへのどこどこJPの導入に加えて、上述した企業情報によって切り替え可能なポップアップバナーの設置や、Oracle Eloquaとの連携を行えるアプリ「ABM-AUTOMATION」のご提供も行っております。
また、14日間の無料トライアルのご用意もございます。
どこどこJP BtoBアクセス分析のご導入をご検討中の方は、ぜひお問い合わせフォームよりご連絡ください。