NetSuiteが実現する経営のDX 損益計算書と貸借対照表を活用したデータドリブンな経営

損益計算書(profit and loss statement)と貸借対照表は、企業の財務状況を把握し経営判断を下す上で欠かせない重要な財務諸表です。損益計算書はprofit(利益)とloss(損失)を表し、一定期間の収益・費用・利益を示します。一方、貸借対照表は決算日時点の資産・負債・資本を表します。この2つの財務諸表を作成・分析することで、企業の収益性や財務健全性を評価できます。

しかし、多くの中堅・中小企業では、財務データが複数システムに分散していたり、Excelで手作業処理されていたりするため、損益計算書と貸借対照表の作成に膨大な時間と手間がかかっています。そのため本来注力すべき分析に十分な時間を割けず、タイムリーな経営判断ができていないのが実情です。

本記事では、損益計算書と貸借対照表の概要を解説した上で、これらを有効活用するためのポイントを紹介します。さらに、経営のDXを実現するクラウド型ERP「NetSuite」の特長を解説します。NetSuiteによって、いかにして財務データのデジタル化とタイムリーな意思決定が可能になるのかを明らかにします。

目次

損益計算書が示すProfitとLossの重要性

損益計算書は、一会計期間における収益と費用、そこから生じる利益を表したものです。上から順に売上高、売上原価、販売費及び一般管理費、営業外収益・費用、特別利益・損失、法人税等を記載し、最終的な当期純利益を算出します。これにより、企業のProfit(利益)とLoss(損失)が明らかになります。

特に重要な指標は、売上総利益率(粗利率)、売上営業利益率、売上経常利益率の3つです。売上総利益率は売上高に対する売上総利益の割合を、売上営業利益率は本業の収益性を、売上経常利益率は営業外損益を含めた収益性を表します。各利益率が高いほど、収益構造が強固だと言えるでしょう。

これらの利益率を前期比や計画比で評価したり、同業他社と比較したりすることで、自社の課題が浮き彫りになります。例えば、売上総利益率が低い場合は、値引きの見直しや原価低減に取り組む必要があります。営業利益率が低ければ、固定費の最適化がカギを握ります。

貸借対照表が示す財務の安全性

貸借対照表は、決算日時点の財政状態を示すもので、資産、負債、純資産で構成されます。資産は企業が保有する経済的資源を、負債と純資産はその調達源泉を表します。負債は返済義務のある他人資本、純資産は返済不要の自己資本を指します。

貸借対照表の分析では、安全性を測定する指標が重視されます。代表的なものが流動比率と自己資本比率です。流動比率は流動資産を流動負債で割った値で、短期的な支払能力を示します。自己資本比率は総資産に占める自己資本の割合を表し、高いほど財務リスクが低いとされます。

流動比率は200%以上、自己資本比率は50%以上が理想ですが、自社の数値が著しく低い場合は、資金ショートや倒産のリスクを示唆しています。資産と負債のバランスを保ち、自己資本を充実させる経営が求められます。

NetSuiteがもたらす経営のDXとは

損益計算書と貸借対照表を使いこなすには、タイムリーに財務データを把握できる環境が不可欠です。しかし多くの中堅・中小企業では、データが部門ごとのシステムに分散し、情報の一元化が困難。決算のたびに膨大な手作業が発生し、報告書の作成に時間を取られています。

経営DXの決め手となるのが、クラウド型ERP「NetSuite」です。NetSuiteは販売、調達、在庫、会計など全ての基幹業務を単一のプラットフォームに集約。タイムリーなデータが連携されるため、いつでも信頼性の高い財務情報にアクセスできます。

NetSuiteの財務管理モジュールでは、日次処理から決算までの一連の業務を効率化できます。販売や仕入などのトランザクションが発生した際に仕訳が自動で起票され、損益計算書や貸借対照表が常に最新の状態に更新されます。これにより決算業務を大幅に短縮でき、経理担当者の工数を削減できます。

加えてNetSuiteには、予実管理、連結決算、セグメント管理、プロジェクト別損益管理など、高度な管理会計の機能も充実しています。マルチ通貨、多言語、各国の税制にも柔軟に対応し、グローバルビジネスを力強く支援します。

NetSuiteの導入で、経理部門は取引の記録や決算業務といった定型作業から解放され、経営判断に直結する情報の提供や将来予測にリソースを集中できるようになります。ビジネスの意思決定スピードが加速し、激変する市場への適応力が高まるのです。

まとめ

損益計算書と貸借対照表は、企業の経営状況を映し出す重要な財務諸表です。これらを迅速に作成・分析し、経営にタイムリーに活かしていくことが、経営DXの目的と言えるでしょう。

この経営DXを強力に後押しするのが、クラウドERPのNetSuiteです。NetSuiteを導入することで、タイムリーな財務データに基づく意思決定が可能になります。変化の激しい時代を勝ち抜くためには、データドリブンな経営が不可欠なのです。

経営DXは待ったなしの経営課題です。基幹システム刷新をお考えなら、ぜひNetSuiteの導入をご検討ください。

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この記事を書いた人

持田 卓臣のアバター 持田 卓臣 株式会社ベンチャーネット代表取締役

株式会社ベンチャーネット 代表取締役
2005年に株式会社ベンチャーネットを設立後、SEOをはじめとするデジタルマーケティング領域のコンサルティングサービスを展開
広告・SNS・ウェブ・MA・SFAと一気通貫で支援を行っています
著書に『普通のサラリーマンでもすごいチームと始められる レバレッジ起業 「バーチャル社員」があなたを救う』(KADOKAWA、2020年)

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